新型コロナウィルスの拡大に伴う、多くの産業が従来とは異なるビジネスの方法を模索する中で、教育産業もまた大きく変化が要求されている産業となっている。
中でも、特に米国においては多国籍であり多種多様な人材が集まる、ビジネススクールに代表される社会人大学院は、大きな変化が要求されているはずである。
まさにウィルス拡大真っ最中のアメリカ合衆国 Yale SOM (イェール大学経営大学院）において今年 3 月から 5 月まで短期の visiting professor として MBA プラグラムの授業をされていた、一橋 ICS Associate Professor & MBA Program Director の藤川准教授をお招きし、今年 5 月から名古屋商科大学経営学部ならびに明治大学ビジネススクールにてリモート授業を約 2 カ月間続けている、当学会プリンシパルを務める土屋繼がホスト役になり、今後の大学院教育のビジネスモデルのみならず、大学院を始めとした社会人教育のデジタルトランスフォーメーション ( DX )、特に提供価値となる「 学習体験 」について議論したいと思います。
講演日時
2020 年 7 月 20 日 (月) 18:00 – 19:00 [ オンライン講演 ( Zoom ) ]
講演映像
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登壇者 プロフィール
藤川 佳則 Yoshinori Fujikawa
一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 MBA プログラム・ディレクター＆准教授
Yale SOM イェール大学スクール・オブ・マネジメント 客員准教授 (2020年3月-5月)
EHL エコール・オテリエール・ド・ローザンヌ 客員教授 (2019年5月、2020年5月)
SNU Business School ソウル国立大学ビジネススクール 客員教員 (2019年4月-5月)
一橋大学経済学部卒業。同大学院商学研究科修士。ハーバード・ビジネススクールMBA（経営学修士）、ペンシルバニア州立大学Ph.D.（経営学博士）。ハーバード・ビジネススクール研究助手、ペンシルバニア州立大学講師、オルソン・ザルトマン・アソシエイツ(コンサルティング)、一橋大学大学院国際企業戦略研究科 専任講師、准教授を経て現職。
一橋ビジネススクールでは、MBA Program, Executive MBA Program, Executive Education Programsにおいて教鞭をとるほか、米国・Yale SOM (Yale School of Management)客員准教授、スイス・EHL (Ecole Hoteliere de Lausanne)客員教授、韓国・SNU Business School (Seoul National University Business School)客員教員を務める。また、一橋ビジネススクールの海外協定校50校以上の学生を対象とする短期集中型プログラムのファカルティ・ディレクターも務める。
専門はサービス・マネジメント、マーケティング、消費者行動論。『Harvard Business Review』 (HBS Press)、 『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー』(ダイヤモンド社)、『一橋ビジネスレビュー』(東洋経済新報社)、『マーケティング革新の時代』(有斐閣)、『マーケティング・ジャーナル』(日本マーケティング協会)等に執筆。訳書に、『心脳マーケティング』（ダイヤモンド社, 2005）がある。
経済産業省「IoT推進ラボ 先進IoTプロジェクト選考会議」委員、日米教育委員会「フルブライト・ジャパン」委員、国際文化会館「八窓会」委員、アドビシステムズ株式会社・アドバイザー、ARM トレジャーデータ株式会社・アドバイザー、 ClipLine株式会社・アドバイザー、Fujitsu Open Innovation Gateway・アドバイザー、The Delphi Network・アドバイザー、株式会社zero to one・アドバイザー、等。
土屋 繼 K Tsuchiya
日本ビジネスモデル学会 プリンシパル
名古屋商科大学ビジネススクール 客員講師
明治大学ビジネススクール 兼任講師
1971 年東京都生まれ。桐朋高校、慶應義塾大学経済学部を経て、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 ( MBA ) 修了後、コンサルティングファーム A.T.Kearney International ( 現 AT カーニー ) 入社。1999 年よりベンチャー業界に従事。2 度の IPO 、サイボウズ株式会社子会社代表を経て、2011 年よりインテリアデザイン・内装業界に転身し、総合内装会社の代表取締役に就任。2014 年に博報堂の傘下に入り、2016 年 6 月に退任。2016 年後半より再びスタートアップ界隈に復活し、黒鳥社・承継の 2 社代表を始め計 12 社の役員を務める傍ら MBA 教育にも関わる。
